2016年にタイ市場で起こったスーパーマーケットをめぐる再編劇。この国の市場関係者は後にそれを、タイ小売界の「転換点」あるいは「節目の年」と呼称するに違いない。それだけに大胆で大規模だったのが、名だたるブランドチェーンを舞台とした今年の買収・海外展開だった。ビッグC、サイアムマクロ、トップス…。いくつもの大手財閥が参戦、雌雄を決した。タイの小売業界を熱くしたこの一年を検証した。（在バンコク・ジャーナリスト　小堀　晋一）

日系百貨店としてタイ人消費者客にもよく知られるバンコク中心部の「バンコク伊勢丹」。その目の前、ラチャダムリ通りを挟んでちょうど向かいに建つのが大手小売チェーンの「ビッグCスーパーセンター」だ。食品から日用品、家電、建材用品まで衣食住のあらゆるものが一カ所で揃えられるハイパーマーケット。仏カルフールのタイ事業を引き継いだ「ビッグCエクストラ」や小規模店舗の「ミニビッグC」、薬局「ピュア」などと合わせたグループ店舗総数は725店（5月現在）。コンビニエンスストアを除けば首位の英テスコに次ぐ第2位。この大型小売チェーンをめぐって年始から大きく揺れたのがタイの小売業界だった。

仏流通大手カジノがビッグCのベトナム事業（スーパーマーケット32店、コンビニ10店、EC）に次いで、タイ事業（58.6％出資）の売却を表明したのは今年1月のこと。この時、買収に意欲を示したのが、タイの流通大手セントラルグループと、ビアチャンを傘下に持つTCCグループ、それにターミナル21の開発・証券化に成功したL&Hグループの財閥だった。水面下では相当な駆け引きが展開された模様で、最終的な売却価格は31億ユーロ（約1200億バーツ）にまで高騰。結果、TCC傘下の商社BJCが落札した。BJCの時価総額は442億バーツ。一方のビッグCタイ事業は955億バーツ。小が大を飲み込む様を市場は驚きを持って迎えた。

ビッグCは1993年、セントラル系の小売事業として設立。97年のバーツ危機を機に仏カジノグループに株式譲渡された経緯がある。それだけに否が応にも買い戻しをしたかったのがセントラルの本音だった。だが、中国事業から撤退するなど小売回帰を鮮明に経営の立て直しを進めていた矢先のこと。企業買収を繰り返すなど勢い著しいTCCに敗れ、結果として得られたのは、ビッグCのベトナム事業のみという結果だった。

命運を分けた両者だが、今後の経営資源の多くをベトナム市場に投下すべきという見方では一致している。ベトナムの小売市場は2014年に初めてタイを抜き、20年には1000億米ドルに上るものと推測されている（ユーロモニター調べ）。一方、タイ国内の市場は成長率が鈍化、タイ小売協会の調査で15年は2.8％まで落ち込み、今年はさらなる縮小が予想されている。人口でもタイを上回る9250万人を擁するベトナム。タイ企業は先を争うように投資を進めている。

このうちTCCは、ビッグC買収に先立ち卸売型スーパーマーケットを展開する独メトロ・キャッシュ&キャリー（MCC)のベトナム事業（19店、年商5.7億ユーロ）の買収にも成功。7月までにブランド名を「メガ・マーケット・ベトナム」に切り替えるなど当地での足掛かりを既に固めていた。そのうえで現在進めているのが、入手したタイのビッグC事業とベトナム事業との相互補完だ。2国にまたがる事業会社を統轄する持ち株会社を置くか同一法人とするかは検討を残すが、経営資源の多くをベトナムに投じる事業計画をまとめている。

セントラルも、2000店を目標とするタイ国内でのファミリーマート事業に続いて、ベトナム進出を鮮明とする。傘下のスーパーマーケット「トップス」を通じベトナムの同業「Lan Chi」（13店）と資本提携。トップスの持つ流通ノウハウでLan Chiが持つ顧客需要を掘り起こしていく計画だ。一方でビッグCベトナムの新規出店も進め、年末までに50店舗を越える方針を打ち出す。新たにベトナムでホテル事業に着手する計画も立てている。

タイ全土で9000店超のセブンイレブンを擁するCPグループも静観はしていない。セブンの1万店達成は18年中と見られているが、平行して傘下のサイアムマクロが展開する卸売りチェーン「マクロ」の新規出店を加速させる考えだ。従来のバンコクなど中部エリアに加えて、ホテルやレストラン需要が見込める北部（チェンマイ周辺）、東北部（ナコンラチャーシマー周辺）、南部（プーケット周辺）などの地方をターゲットに年末までに108店体制を目指す。ミャンマーやカンボジアでは、マクロ事業を担う現地子会社も設立済。ベトナムやインドも視野に入れている。

こうした動きの中、現在、業界でにわかに注目を集めているのが、タイで英テスコが約1800店を展開する大型ディスカウントストア「テスコ・ロータス」の動向だ。テスコは収益の不振から海外事業の売却を検討しているとされ、これに一番手を挙げて来たのがCPだ。タイで事業展開するエカチャイ・ディストリビューション・システムは否定するが、「テスコ・ロータス」は98年にCPがテスコと始めた合弁事業がルーツ。買い戻しには相当の意欲があるともされており、実現すればグループ内にセブン・マクロ・テスコという3つの柱を持つCPが小売業界で一気に抜きん出る可能性も少なくない。

ASEAN経済共同体の市場統合やTPP（環太平洋戦略的経済連携協定）への参加など将来が有望視される東南アジア市場。来年17年も貪欲な小売業界が新たな話題を提供する試金石となることは間違いないだろう。（つづく）